「架電数は多いのに受注が伸びない」「頑張っているはずなのに数字に表れない」。営業マネージャーの多くが、活動量と成果の関係が見えづらいと感じている。件数だけを追う管理は、いずれ形骸化する。理由は単純だ。数字の裏側にある実態まで見えなくなるリスクをはらんでいるからである。対策はある。
なぜ活動量あたりの生産性を測る必要があるか
Activity per Repという考え方は、営業担当者一人当たりの活動量(架電・商談・提案など)を成果(受注・商談化)と紐づけて評価する視点を指す。単純な件数管理では「量をこなせば評価される」誤ったインセンティブが生まれやすく、質の低い活動が増える副作用も指摘されている。活動と成果を対で見ることで、どの工程に改善余地があるかが見えやすくなる。
量と質にバランスは存在しない
「量より質か、質より量か」という議論はよく交わされるが、実務上の感触としては、そもそも量と質の間に綺麗なバランスというものは存在しない。架電の質は、ある程度の量をこなさなければ上がっていかないというのが実態に近い。トークの引き出しや相手の反応への対応力は、実際に数多くの会話を重ねる中で磨かれていくものであり、量を避けて質だけを追い求めても、成長の材料が足りないまま止まってしまう。
ただし、何も考えずにただ数を架け続ければよいというわけでもない。重要なのは、PDCAを回すことを前提とした上で量をこなすという姿勢だ。架けた分だけ振り返りを行い、うまくいったトーク・いかなかったトークを言語化し、次の架電に反映させる。このサイクルを回しながら量を積み上げることで、初めて質も伴って向上していく。量か質かという二項対立ではなく、「PDCAを前提にした量」こそが、生産性向上の実質的な近道になる。
工程ごとに転換率を分解して測る
計測にあたっては、活動の種類ごとに転換率を分解するのが基本だ。
| 活動指標 | 目安となる着眼点 |
|---|---|
| 架電数/1日 | 接続率・アポ獲得率とセットで評価 |
| 商談数/週 | 商談化率・提案化率の推移 |
| 提案数/月 | 提案から受注までの転換率 |
- 件数だけでなく「質」を測る補助指標(商談時間・議事録の充実度など)を併用する
- チーム内での比較は経験年数や担当エリアの違いを考慮する
- 活動量の目標は固定せず、四半期ごとに見直す
ポイント：活動量は「多ければ良い」ものではなく、成果につながる活動の型を見つけるための手がかりとして扱うのが現実的だ。量をこなす過程でPDCAを回す仕組みがあってはじめて、その手がかりが得られる。
現場でありがちな失敗パターン
中小製造業向け営業チームで、架電数を月400件という一律目標に設定した結果、担当者が「つながればカウントされる」不在着信への折返しや、明らかに温度感の低いリストへの機械的な架電で件数を稼ぐようになった例がある。架電数自体は目標を達成していたが、商談化率は目標設定前より下がり、マネージャーが件数の内訳を確認して初めて実態に気づいた、という展開はよく見られる。
このように「量の目標だけを追わせる」設計は、活動の中身が伴わない水増しを誘発しやすい。特に評価制度が件数と直接連動している場合、担当者にとって最も合理的な行動が「質を犠牲にして数をこなす」ことになってしまう点に注意したい。量そのものに問題があるわけではない。量をこなす過程に振り返り(PDCA)が組み込まれていない点が、失敗の実質的な要因だ。
実践のコツ・チェックポイント
- 件数目標と同時に、接続率・商談化率などの質的指標を必ずセットで確認する
- 月次だけでなく週次で内訳(誰に・どんな状態で架電したか)を確認するタイミングを設ける
- 商談同席やコール録音の抜き打ち確認で、数字の背景にある実態を定期的に把握する
- 架電数を追わせるだけでなく、振り返りの時間(週1回など)をあらかじめ業務時間に組み込んでおく
- 目標未達の担当者だけでなく、達成しているのに商談化率が低い担当者にも目を向ける